二十四節気は1年を24の節に分け、節気ごとに命名して気候の変化、推移を知り、社会や生活の中で季節感を役立てるものです。

3月23日「世界気象デー」です。

■3月23日「世界気象デー」です。■
150331_20.jpg昭和22年(1947)9月に国際気象台長会議で、気象情報の国際協力を目的とした「世界気象機関条約」が採択されました。

昭和25年(1950)3月23日、世界気象機関条約が発効し、気象の共同観測や資料交換、気象業務に関する国際的な調整・標準化・改善や国際協力を目的とした、WMO(世界気象機関:World Meteorological Organization)がスイスのジュネーブに本部が置かれ発足しました。

日本は昭和28年(1953)に加盟し、現在は185か国・6地域が加盟しています。
これを記念して、毎年3月23日を「世界気象デー」としました。この日キャンペーンテーマを設け、気象業務への国際的な理解の促進に努めています。 平成27年のキャンペーンテーマは、「気候への対応のための気候情報」です。

▼今年のキャンペーンテーマ「気候への対応のための気候情報」について
-気象庁HPより-
近年、天気予報をはじめとする気象情報は毎日の生活の一部として、今日どのような服装にするべきなのかといった選択から、激しい気象現象(台風・豪雨・竜巻・豪雪など)の際に安全に過ごすためにはどうすれば良いかといった判断に至るまで、ご利用いただいています。
より具体的な利用例の一つとして、気象に大きく影響を受ける農業分野における、その日やその週の作業の決定といったものが挙げられます。

季節予報に代表される気候情報は、気候に影響を受けやすい分野のリスクの軽減等、戦略的な長期計画の策定に更に役立つ可能性を秘めています。
気候情報をさらにご活用いただくため、気象庁ではその精度の向上に努めています。

180308_10.jpgまた、世界的に気候情報を利用した気候リスクの軽減に向けた動きが活発化する中、気象庁においても産業での気候情報の利用促進に向けた取り組みを強化しており、アパレル・ファッション産業分野における気候情報を活用した気候リスク管理技術に関する調査を実施しました。

▼気象庁HPにて
「気象情報を活用して気候の影響を軽減してみませんか」    http://www.data.jma.go.jp/gmd/risk/index.html
にて調査結果等を公開しています。
 
▼WMO(世界気象機関)
はこのキャンペーンのテーマに沿ってウェブページを公開しています。    http://www.wmo.int/worldmetday/

◆◆◆◆編集後記◆◆◆◆

近年は今まで観測されなかった竜巻や局部的な豪雨、ヒョウのほか豪雪の予報などが観測できるまでに進歩しています。
気象予報の精度が上がれば、産業界のロスを減らすことに役立つでしょう。
振り返れば、気象が軍事機密だった時代や、中国の三国志演技では諸葛孔明が六象台(ろくしょうだい)を築き味方に有利な風を吹かせた「赤壁の戦い」での逸話が残るなど、気象を知ることは大変重要です。
筆者敬白

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八木宏之プロフィール
セントラル総合研究所・八木宏之
株式会社セントラル総合研究所
代表取締役社長

連帯保証人制度見直し協議会発起人。NPO法人自殺対策支援センターLIFE LINK賛同者。
平成8年、経営者への財務アドバイスなどの経験を活かし、事業再生専門コンサルティング会社を設立。以来14年間、中小企業の「事業再生と敗者復活」を掲げ、9000件近い相談に応えてきました。
事業再生に関わる著書も多く出版。平成22年5月『たかが赤字でくよくよするな!』(大和書房)など多く出版。平成14年、『借りたカネは返すな!』(アスコム)はシリーズ55万部を記録しました。
著書の紹介はこちらから。

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